うつ病になってしまうと、正常な判断ができなくなり、就労が困難になってしまうことが多いです。そして「働けない自分なんて…」と自己嫌悪に陥り、負のループにはまってしまうケースも珍しくありません。そんな時は自分を責めず、本記事で紹介する、うつ病の人が転職・再就職する際に押さえるポイントをぜひ実践してみてください。
うつ病の人が転職・再就職する際に押さえるポイント
うつ病の治療をしながら転職・再就職を考える際には、いくつか押さえておきたい大切なポイントがあります。焦って大きな判断をしない
まず重要なのは、焦って大きな決断をしないことです。症状が強く出ている時期は、冷静な判断が難しくなり、後悔につながる選択をしてしまう可能性があります。退職や転職といった重要な判断は、できるだけ症状が落ち着いてから行うようにしましょう。
大事な決断を一人で抱え込まない
また、大事な決断を一人で抱え込まないことも大切です。うつ病の影響で物事を悲観的に捉えやすくなり「この選択肢しかない」と思い込んでしまうこともあります。家族や友人、主治医など、信頼できる相手に相談することで、より客観的に状況を整理できます。身近に相談相手がいない場合は、支援機関を利用するのも一つの方法です。
治療を継続する
転職や再就職を進める前には、治療を継続することが欠かせません。うつ病は再発率が高い病気のため、休養・服薬・カウンセリングなどを適切に続けながら、無理のない働き方を考えることが大切です。服薬について不安がある場合も、自己判断で中断せず、必ず主治医に相談しましょう。
自己分析を行う
さらに、自己分析を行い、自分がストレスを感じやすい状況や症状のサインを把握しておくことも重要です。これにより、再発予防や働きやすい環境選びにつながります。そのうえで、通勤方法や勤務時間、人との関わり方など、自分に合った働き方を整理し「譲れない条件」と「譲れる条件」を明確にしていくことが、無理のない就労への第一歩となるでしょう。
障がい者雇用で働くことも選択肢に入れよう
うつ病のある方が転職や再就職を考える際には、一般雇用だけでなく「障がい者雇用」で働くという選択肢も検討することができます。障がい者雇用とは、障害のある方がそれぞれの特性や体調に配慮された環境で働けるよう、企業や自治体が雇用する仕組みです。これは「障害者雇用促進法」に基づいて定められており、一定規模以上の企業には、障害のある方を一定割合以上雇用することや、合理的配慮を提供することが義務付けられています。うつ病などの精神疾患がある方も、障がい者手帳を取得していれば対象となります。
障がい者雇用の具体的な特徴
障がい者雇用では、障害や病気を開示したうえで働くため、業務内容や勤務時間、体調面などについて配慮を受けやすい点が大きな特徴です。無理をせず、安定して働き続けたい方にとっては、安心感のある働き方といえるでしょう。実際に、障がい者雇用で就職した方の1年後の職場定着率は、一般雇用よりも高いという調査結果も報告されています。
障がい者雇用の注意点
一方で、障がい者雇用は一般雇用に比べて求人数が少なく、職種やキャリアの選択肢が限られやすいという側面もあります。一般雇用は選択肢が多く、キャリアアップを目指しやすい反面、障害や病気を開示するかどうかは本人の判断に委ねられ、配慮が受けにくい場合もあります。それぞれのメリットと注意点を理解したうえで、自分に合った働き方を選ぶことが大切です。
うつ病の人が就労に関する相談をするなら「就労移行支援事業所」がおすすめ
うつ病のある方が転職や再就職を目指す際には、症状や体調に配慮しながら進めることが重要であり、そのために活用できる支援機関がいくつかあります。これらの機関では、就職に関する相談だけでなく、働き続けるためのサポートも受けることができます。ハローワーク
まず、ハローワークには障がい者相談窓口（専門援助部門など）が設けられており、障害に関する専門知識を持つ担当者が対応しています。求人紹介に加えて、履歴書や職務経歴書の作成、面接対策などの相談ができ、就職後の職場定着まで一貫した支援を受けられる点が特徴です。地域障害者職業センター
次に、地域障害者職業センターでは、就職前の準備段階から就職後に安定して働き続けるための支援まで、幅広いサポートを行っています。職業相談や職業評価を通して現状や課題を整理し、個別の支援計画を立てたうえで支援が進められます。就労移行支援事業所
さらに、就労移行支援事業所も心強い支援先です。一般企業への就職が見込まれる障害のある方が対象で、障害者手帳がなくても利用できる場合があります。自己分析や就職に必要なスキル習得に加え、企業インターンや就職後の定着支援なども受けられ、長期的に安定した就労を目指すことができます。
