発達障害があっても、働くことをあきらめる必要はありません。誰にでも仕事の向き・不向きや人間関係の悩みはありますが、特性に合った仕事選びや環境調整、就労支援を受けることで働きづらさが軽減され、自分らしく働ける可能性が広がります。本記事では、発達障害の方の働き方と就職の支援について詳しく紹介します。
発達障害の有無は勤務先に伝えなくてもいい
発達障害があることを勤務先へ伝えるかどうかは、本人が自由に決めてよいことであり、必ず報告しなければならない義務はありません。伝えたくないと感じる場合は、無理に打ち明ける必要はなく、自分の気持ちや状況を最優先に考えることが大切です。一方で、職場が発達障害に対して理解があり、配慮や支援を行う体制が整っていると分かっている場合には、あらかじめ伝えておくという選択肢もあります。自分の特性を共有することで、周囲に正しく理解してもらいやすくなり、業務内容の調整やコミュニケーション面での配慮など、働きやすさにつながる支援を受けられる可能性があるためです。
ただし、すべての職場が発達障害に十分な理解を持っているとは限らず、誤解や偏見が残っているケースも少なくありません。そのような環境では、伝えたことでかえって働きづらさを感じてしまうことも考えられます。
そのため、発達障害があることを勤務先に伝えるかどうかは、職場の雰囲気や上司・同僚の理解度、過去の対応事例などを踏まえ、慎重に判断する必要があります。迷ったときは一人で抱え込まず、家族や支援者、専門機関などに相談しながら、自分にとって最も安心して働ける選択を考えていくことが大切です。
「一般雇用」「障害者雇用」の2つの選択肢がある
発達障害のある方が就職を目指す際には「一般雇用」「障害者雇用」の二つの選択肢があります。それぞれに特徴があり、自分の特性や働き方の希望に合わせて検討することが大切です。一般雇用
一般雇用での就職は、障害の有無にかかわらず応募できる求人が多く、職種や業界の選択肢が幅広い点が大きな特徴です。また、発達障害の特性の中でも、集中力の高さや独自の視点、専門分野への強い関心などを強みとして生かし、評価されるケースもあります。その一方で、日本では一般雇用において障害特性への理解や配慮、サポート体制が十分に整っている職場はまだ多くありません。そのため、困りごとがあっても相談しづらかったり、周囲の理解が得られずに働きづらさを感じてしまう可能性もあります。
障害者雇用
一方、障害者雇用での就職は、発達障害を含む障害のある方が安心して働けるよう、職場側が配慮や支援を行うことを前提とした雇用形態です。業務内容や働き方について特性に応じた調整を受けやすく、困ったときに相談できる体制が整っている場合が多いというメリットがあります。ただし、障害者雇用で就職するためには、原則として精神障害者保健福祉手帳を取得していることが必要です。
発達障害を持つ人が受けられる就労支援とは
発達障害のある方の中には「何度も採用面接を受けているが思うような結果が出ない」「仕事で失敗が続き、自分に合った働き方や職場が分からない」といった悩みを抱えている方も少なくありません。そのようなときは、一人で抱え込まず、就労支援の専門家に相談することが大切です。専門機関を活用することで、自分の特性を客観的に整理し、無理のない就職や職場定着を目指すことができます。
主な就労支援機関
発達障害のある人が利用できる就労支援には、各地域の公共職業安定所であるハローワークや、障害者就業・生活支援センターなどの公的機関が提供する就労支援プログラムがあります。これらの機関では、障害特性に配慮した就職活動の進め方や、働くうえでの不安について相談することが可能です。また、公的支援に加えて、民間企業が運営する就職・転職支援サービスや、一般就労を目指す人を対象とした就労移行支援など、さまざまな選択肢があります。
受けられるサポートの内容
就労支援機関で受けられるサポート内容は幅広く、カウンセリングなどの就職相談を通じて適性や希望を整理したり、発達障害のある方に向けた職業訓練を受けることができます。さらに、職場にスムーズに適応できるよう、個々の特性に合わせてジョブコーチが職場を訪問し、業務や人間関係の調整を支援する制度もあります。就業面だけでなく、生活面も含めた相談やサポート、仕事内容や職場環境の調整支援を受けられる点も大きな特徴です。
